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YUASA(8074)の大量保有・役員報酬
YUASA(8074)について、EDINET に大量保有の報告が7件出ています(2026年6月10日〜2026年6月17日・提出者1者)。最新は2026年6月17日にFidelity Management & Research Company LLCが出した変更報告書(特例対象株券等)で、株券等保有割合は9.59%(直前の報告9.92%から0.33ポイント減)。Fidelity Management & Research Company LLCの保有割合は、2026年6月10日の8.69%から2026年6月17日の9.59%になっています。 2026年3月期の有価証券報告書では、売上高が5,450.27億円、平均年間給与が839万円です。
株価は当サイトでは載せていません(データの規約のため)。東証上場会社情報サービスで証券コード(8074)を入れると見られます。
提出者ごとの最新の保有割合
棒の長さは50%で端まで。
Fidelity Management & Research Company LLCの保有割合の推移
7件の報告の株券等保有割合(2026年6月10日〜2026年6月17日)。
大量保有の報告の一覧新しい順
- 9.59%前回比 ▼0.33
- 9.92%前回比 ▼0.08
- 10.00%前回比 ▲1.29
- 8.71%前回比 ▲1.04
- 7.67%前回比 ▲0.05
- 7.62%前回比 ▼1.07
- 8.69%前回比 ▼1.04
保有目的(最新の報告の記載)
当該有価証券は、グループの資産運用および管理機能に関連して保有されているものです。
Fidelity Management & Research Company LLC・2026年6月17日提出の書類から写しています。
有価証券報告書の数字(2026年3月期)
| 売上高 | 5,450.27億円(前期比 +3.1%) |
|---|---|
| 営業利益 | 167.4億円(前期比 +6.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 120.2億円(前期比 +17.4%) |
| ROE | 10.5% |
| 自己資本比率 | 39.5% |
| 配当性向 | 43.7% |
| 株主総利回り(5年) | 171.6%(TOPIX配当込 202.2%) |
| PER(株価収益率) | 10.3倍 |
| 平均年間給与(提出会社) | 839万円 |
| 平均年齢 | 38.3歳 |
| 平均勤続年数 | 11.4年 |
| 従業員数(提出会社) | 3,088人 |
報酬が1億円以上の役員: 田村 博之(1.04億円)
2026年6月23日提出の有価証券報告書(書類 S100YGZX)の記載。前期比は同じ有報の前期の数字から編集部が計算。
出典
- EDINET 書類番号 S100YGZX(2026年6月23日提出・YUASA・有価証券報告書-第147期(2025/04/01-2026/03/31))
- EDINET 書類番号 S100YD72(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100YD71(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100YD6W(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100YD6T(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100YD6Q(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100YCLV(2026年6月17日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
- EDINET 書類番号 S100Y9PA(2026年6月10日提出・Fidelity Management & Research Company LLC・変更報告書(特例対象株券等))
数字は各書類の記載をそのまま写し、差は編集部が計算しています(同じ書類に書かれた「直前の報告書に記載された保有割合」との差)。
当サイトは公的な機関が公開したデータ(金融庁 EDINET・米国 SEC・日本銀行など)の数字を並べたもので、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。数字は各ページの出典の原本でご確認ください。